たった5分で面白いほど理解できる！Criteoダイナミックリターゲティング広告の特長と導入効果

Criteo（クリテオ）とは？

Criteoは、独自の人工知能をベースにしたアルゴリズムと高性能エンジンで、1人ひとりにパーソナライズされた広告を自動配信することで高い成果を上げているディスプレイ型のリターゲティング広告です。 Webサイトに訪問したユーザに匿名のブラウザクッキーを用いて収集した行動履歴や興味・関心などの情報に基づいて分析を行っています。

2016年第4四半期時点で、Criteoのクリック課金型広告配信システムは日本をはじめ世界各国で展開しており、すでにクライアント総数14,400以上の広告主に利用されています。

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Criteo（クリテオ）の主な特徴

1.日本のインターネットユーザへのリーチ率が約92%

国内のeコマース取引のうち、多くのユーザが購入過程で複数のデバイスを使用していることが分かっています。

Criteo社が提供するアドネットワークは非常に多くのリーチ数を誇り、デスクトップ、モバイル、アプリ、ソーシャルなどユーザがオンライン上のどこにいても、あらゆる端末やブラウザを超えて配信を行うことが可能です。

国内では、日本最大のプレミアム広告枠を誇るYahoo!JAPANに、第三者配信が可能な媒体で日本のインターネットユーザへのリーチ率は92.6%となっています。（※comScore MMX、2015年9月、日本（15歳以上）、Criteoバナーを見たユニーク・ユーザの数）

2.ユーザごとにパーソナライズされた広告を動的に自動生成するCriteoのレコメンドバナー

Criteoは1人ひとりの属性や購買・行動履歴に基づいて、興味・関心と関連性の高い広告を自動生成する優秀なレコメンドエンジンと、即効性のあるリターゲティング機能を併せ持っています。

そもそもレコメンドとは、Webサイトを訪れたユーザの閲覧履歴や購買履歴を元に、ユーザの趣味嗜好を分析して、ユーザが過去に見た商品や好みに合った商品をおすすめ表示することで、サイトの回遊やリターゲティングを促すマーケティング手法です。Criteoは独自に開発したエンジンによる解析で広告配信の最適化を行い、Webサイトのビジュアル要素をレイアウト、テンプレート、カラーなど数千の組み合わせからリアルタイムにカスタマイズしてユーザごとに自動作成することで、常に一人一人の趣味嗜好に適した精度の高い広告配信を行っています。

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3.端末やブラウザ、アプリをまたがってユーザの購入意思を正確に分析するCriteoのイベント予測エンジン

オンラインビジネスの世界ではWebサイトにアクセスしてきたユーザの多くが最終コンバージョンに至らずにサイトから離脱すると言われています。

過去にサイトに訪れたユーザに対し再度アプローチすることで、１度購入を断念したユーザをコンバージョンさせることを目的とし、ユーザにとっては「買い忘れ」の防止や関連商品の情報にスムーズにアクセスできるきっかけを与えます。一方、企業にとっては購入意欲の高いユーザをサイトへ呼び戻すことができ、双方にとって大変効率のいい広告手法といえます。

Criteoのエンジンは機械学習により毎月11億人を超えるユーザのデータを常に分析し、成果を最大化するために核となるイベント予測エンジン(Predictive Engine)やレコメンデーション、入札アルゴリズムを絶えず更新しています。

過去に訪問したユーザの膨大な情報を元に最先端の機械学習アルゴリズムが新しいデータを学習し数値化することで、より高い売り上げを出すと考える、質の高いユーザの獲得に成功しています。

Criteoの導入効果

最近、ほかのリターゲティング広告と比較してCriteoの導入効果を聞かれることが増えてきました。下記の図は弊社のある広告主の単月の実績ですがCriteoの広告費用対効果は、ほかのリターゲティング広告と比べても大変優れており、導入されたお客様の大半がCVを増やしつつCPAを削減することに成功し売上規模も継続的に拡大しています。Criteoは広告インプレッションもほかと比べ圧倒的に多く、それが好循環を生み出し購買機会の拡大につながっているのではないかと推測されます。

Criteoダイナミックリターゲティング広告配信の導入時の条件と導入方法

Criteoの導入には対象のWebサイトのユニークユーザ数が４万UU/月以上必要となります。(医療系求人サイトは2万UU/月以上)

商品点数に関しては2016年に改正され、掲出できるレイアウトに制限はありますが、商品点数一点からでも出稿が可能になりました。

Criteoは単品商品では効果がないのでは？と思われがちですが、CriteoはYahoo!をはじめとする有力メディアと直接提携しており、豊富な配信ネットワークを持っていますのでほかのリターゲティング広告に遜色のない効果を発揮することができます。

導入方法に関しては、Criteoのダイナミックリターゲティングに必要なものは大きく分けてタグ、フィード、クリエイティブの3点になります。

「タグ」はレコメンドを導入する企業のサイトに設置するもので、サイトに訪れたユーザの行動を把握するためのもので、Criteoの場合は「トップページタグ」、「製品一覧ページタグ」、「製品詳細ページタグ」、「買い物カゴページタグ」、「コンバージョンページタグ」と5つのタグが存在します。それぞれのタグを各ページに設置することで、どの階層の、どのページに訪れたか、だけでなく「何の商品を見たか？」、「何の商品をカートに入れたか？」、「何の商品を購入したか？」などユーザの詳細なデータを取得できます。

「フィード」はレコメンド配信する商品の情報をリスト化したもので、これを広告配信先に合わせて提供する際の仕組みのことを「データフィード」といいます。フィード内にある商品名称や金額のほかカテゴリや商品説明文、固有ID、URLなどのフィード情報を元に、サイト訪問者ごとにカスタマイズされた広告を表示することが可能です。

商品情報リストをそのまま広告配信用のデータフィードとして利用するだけでは、広告パフォーマンスを十分に発揮することはできません。フィードは在庫や新商品など情報が新鮮であればあるほど、より精度の高いレコメンドが可能になりますので、機会損失を最小限に抑えるために常に更新を行い最新のデータベースに保つことが重要です。

「クリエイティブ」では、対象商品ごとにユーザに興味・関心を持たせる商品画像を用意することで、フィードに紐付けた商品情報と共にパブリッシャーの配信枠によってサイズや色がカスタマイズされて表示されます。今やレコメンドバナーは当たり前で、普通の配信のみではインターネット上の広告に埋もれてしまう可能性があります。

Criteoの場合、独自のエンジンを採用しており、サイズ・レイアウト・テンプレート・カラーなどの掛け合わせパターンを自動生成することでユーザごとに自動最適化を図り、優秀な販売員のように、おすすめ商品・良く売れている商品をユーザごとにカスタマイズして、最適なレイアウトでレコメンド配信することが可能です。

Criteoが禁止するコンテンツ

既存の広告枠の収益を損なうことなく、大きく収益を増やすことが可能なCriteoですが、配信が禁止されているコンテンツもあるので導入する前にガイドラインの確認が必要になります。例えば、「薬物を販売するオンライン薬局、および、薬物に関連する情報提供しているウェブサイト」、「薬物、および、ヘルスケア製品」、「電子たばこや葉巻、喫煙用パイプなどのたばこ製品」などのコンテンツ、製品、サービスを表示する広告主は掲載自体が不可能となっています。

この方針の最新版を表示するには、ここをクリックしてください。

Criteoが進めるクロスデバイスの取り組み

IoTが普及し始めた今、ユーザはあらゆるシーンでラップトップ、タブレット、スマートフォンなどの複数のデバイスを使い分け気軽にインターネットにアクセスするようになりました。Criteoが発表した2015年第4四半期モバイルコマースレポートでは、既に商取引のほぼ40％が複数デバイスまたはチャネルを通して実施されていることがわかっており、特にグローバルでみても「モバイルコマース」の成長は不可避となっています。チャネルの多様化によりデータのサイロ化が起きている現在の状況で広告主が成果を拡大させるためには、ターゲットとする消費者を特定することで、最適な商品・サービスのオファーを、最良のタイミングで提供する必要があります。

Criteoは「クロスデバイス」と呼ばれるプロダクト機能によって、正確に複数のデバイス間のユーザを一致させることを実現しています。

機能を利用すると、例えば、テレビを見ながらタブレットでWebサイト上の商品を閲覧していたユーザが、翌日、通勤電車の中でスマートフォンからインターネットにアクセスした時に広告を配信することで、前日に閲覧していた商品を購入するように促すことが可能になります。

つまり、デバイスをまたいで接触するユーザであったとしても、Criteoがユーザの正確なマッチングを行い、2台目、3台目のデバイスにおける費用対効果をCriteoエンジンが予測することでベストな広告を配信することが可能になります。

最後に

ダイナミックリターゲティング広告はユーザ行動履歴をデータとして蓄積して最適な配信を行うため、商品数が少ないサイトやPV数の少ないサイトでは関連商品を導き出す精度が落ちてしまい上手く効果が出ないケースもあります。その場合、SEOやアフィリエイトなどでサイトへの流入数を増やす手法を組み合わせることで広告効果を最大化する施策が必要です。