「動画広告を始めたいが、どんな種類があるのだろう」
「動画広告の効果って実際どうなの？」
このような疑問をお持ちの方は多いのではないでしょうか。
市場規模が急速に拡大し、大小問わず様々な企業が活用する動画広告ですが、始める前にまず、概要や運用のポイントなどを押さえておく必要があります。
本記事では、動画広告のメリットや種類ごとの特長から、運用のポイントまで徹底解説します。
動画広告について学びたい方、動画広告を始めたい方はぜひ、参考にしてください。
目次
動画広告とは
動画広告とは、その名のとおり動画を使用した広告です。
テレビやタクシーなどで流れるCMも動画広告の1種ですが、近年はSNSなどインターネット上の動画広告が市場を伸ばしています。
株式会社サイバーエージェントの調査によると、インターネットを通して配信される動画広告の市場は、2024年で7,249億円となっていて、前年比 +115.9％となりました。
2028年には1兆1,471億円に到達すると予測されており、今後も動画広告の市場規模はさらに拡大していくと考えられます。
引用：2024年国内動画広告の市場調査（株式会社サイバーエージェント）
なかでも市場の拡大が顕著なのが、縦型動画広告です。
2024年は前年比171.1％の900億円まで増加しており、2028年には2,088億円に到達する見込みとなっています。
縦型動画広告が伸びている背景には、TikTokなどのショート動画需要が高まっていることが挙げられるでしょう。
スマートフォンで手軽に視聴できる点や、動画が短尺である点が人気の理由と考えられ、ショート動画需要の高まりとともに、縦型動画広告の市場規模も拡大していると考えられます。
動画広告の3つのメリット
動画広告の大きなメリットは3つです。
- 視覚と聴覚から豊富な情報を伝えられる
- ストーリーを展開できる
- 効果測定を行いやすい
実際のデータをもとに詳しく解説します。
1. 視覚と聴覚から豊富な情報を伝えられる
動画広告は、視覚と聴覚を利用して1度に多くの情報を発信でき、静止画や文字だけでは伝わりにくい情報を効率よく伝えることができます。
人間の認知機能の約9割は視覚と聴覚が占めているとも言われ、動画広告を利用することでその両方にアプローチでき、ユーザに響きやすいでしょう。
実際に、SNS広告経由で商品を購入した人のうち、55.9％が動画広告を経由し、画像広告を経由した人は20％未満という調査結果もあります。この調査からも、動画広告の方が画像広告よりも、ユーザに情報が効果的に伝わり、購買意欲を搔き立てていることが分かります。
参考：SNS広告の購買行動に関する調査（株式会社リンクアンドパートナーズ）
動画広告を活用することで、消費者は商品の使用感を具体的にイメージしやすくなり、販売促進や認知度向上につながります。
2. ストーリーを展開できる
動画広告は、動画上でストーリーを展開することで、ユーザの記憶に残りやすくなります。
人間は単純な情報の羅列よりも、ストーリー性のある内容により強い関心を持ち、印象に残りやすいです。
実際に、動画広告の内容が気になったと答えた方の45.9％が、「そのブランドや商品について、インターネットで検索した」と回答している調査データもあります。
ほかにも、家族や友人間で話題にしたというケースもあり、動画広告でストーリーをうまく展開できれば、ユーザへブランドを印象付け、関心を高めることができるでしょう。
参考：動画広告の接し方に関する調査（株式会社ネオマーケティング）
3. 効果測定を行いやすい
動画広告は、テレビCMに比べて配信効果を測定しやすいです。
テレビCMは「GRP（Gross Rating Point）」という指標を基にした効果測定方法が主流で、テレビCMの世帯視聴率を合計した延べ視聴率を指標とします。
しかし、実際に番組やCMを見ていない場合でも視聴率はカウントされるため、配信効果が必ずしも正確に反映されているとは限りません。
対して動画広告は、クリック数や視聴回数、商品購入数などの具体的な数字を把握しやすいため、テレビCMよりも効果を正確に測定できます。
正確な効果測定ができると、広告効果を高めるための改善点や施策を考えやすくなり、計画的にPDCAを回すことができるでしょう。
動画広告の種類と特長
動画広告は大きく2つの種類があります。
- インストリーム広告：動画コンテンツ内に設けられる広告
- アウトストリーム広告：動画コンテンツ外に設けられる広告
それぞれの広告は、どこに設置するかによっても配信効果が異なるため、名称とあわせて覚えておきましょう。
インストリーム広告
インストリーム広告は、動画コンテンツ内で流れる広告を指します。
動画を再生した際に表示されるため、ユーザの目に入りやすいという特長があります。
例えば、YouTubeの本編動画の前後や途中に挿入されている動画広告などがあり、本編動画のどのタイミングで広告が表示されるかによって、次の3種類に分類されています。
①プレロール広告
本編動画の始まる前に表示される広告で、数秒間は必ず表示される。
②ミッドロール広告
本編動画の途中に表示される広告で、ユーザは動画の続きを見るために離脱せず、広告を見る可能性が高い。
③ポストロール広告
本編動画終了後に表示される広告で、動画を見終えたユーザは離脱する可能性が高い。
また、インストリーム広告には次の2つの掲載方法があります。
- スキッパブル広告
- ノンスキッパブル広告
それぞれ詳しく説明します。
スキッパブル広告
スキッパブル広告は、5秒視聴されるとスキップボタンが表示される広告です。
基本的に広告動画自体に制限時間はなく、数秒のものから数分の長尺動画も挿し込めます。長尺の動画広告でも、途中でスキップができるため、ユーザに不快感を与えにくい点がメリットです。
ユーザの興味を惹くことができれば広告を視聴し続けてもらえるため、開始5秒間の印象が重要になります。
ノンスキッパブル広告
ノンスキッパブル広告は、スキップできない広告です。
再生が始まったら必ず最後まで流れるため、動画を確実に視聴してもらえます。商品やサービスの認知拡大を目的としている場合、特に効果が期待できるでしょう。
一方、動画の時間は15秒未満など媒体によって決められ、限られた時間で企業や製品のアピールをしなければなりません。
また、短尺ではありますが、ユーザは広告を強制的に視聴させられることになるため、ストレスを感じる場合もあるでしょう。
アウトストリーム広告
アウトストリーム広告は、Webサイトのバナー掲載枠など、動画コンテンツ外で流れる広告を指します。
アウトストリーム広告であれば、Youtube、TVerなどの動画メディアに限らず幅広い広告枠に掲載することができます。
一方で、ほかのコンテンツを見ている最中に表示されるため、動画の冒頭で興味を引くことができなければすぐにスクロールされ、広告を見てもらえないため、クリックなどのユーザアクションを獲得するには、興味を惹くための工夫が求められます。
また、アウトストリーム広告には次の3つの掲載方法があります。
- インバナー広告
- インリード広告
- インタースティシャル広告
それぞれ詳しく説明します。
インバナー広告
インバナー広告は、バナー広告枠に掲載できる動画広告です。
ユーザが閲覧しているコンテンツとは別の枠で表示されるため、ユーザのコンテンツ視聴を邪魔せずに動画を配信することができます。
しかし、ユーザの無意識のうちに広告が表示されるため、最後まで視聴されたり、クリックされたりする可能性は低く、広く浅く認知させたい場合に有効な方法と言えます。
インリード広告
インリード広告は、スマートフォンやパソコンでSNSや記事を読み進めている途中などに表示される動画広告です。閲覧しているコンテンツ内に掲載されるため、ユーザの目に入りやすい点が特長です。
魅力的な動画を作成できれば、興味を持って視聴してもらうことが期待できますが、興味を引けない動画であれば、すぐにスクロールして動画を飛ばされてしまいますので、インバナー広告よりも動画の冒頭の重要性が高いと言えます。
インタースティシャル広告
インタースティシャル広告は、Webサイトやアプリで画面が切り替わる際に全画面、または大きなサイズで表示される動画広告です。ユーザの目に留まりやすく、高い訴求効果が期待できる点が特徴です。
ただし、画面が切り替わる際に閲覧の流れを遮るため、インバナー・インリード広告と比較すると、ユーザに不快感を与えるリスクが高いです。
動画広告を掲載できる主要な媒体
動画広告が掲載できる主な媒体は次の8つです。
- YouTube
- TikTok
- LINE
- X（旧Twitter）
- アドネットワーク
- TVer
掲載できる動画広告の種類が異なるだけでなく、各媒体で利用しているユーザ層も異なります。
訴求したい商品や、サービスのターゲット層に適した媒体で配信するため、それぞれの特長をおさえておきましょう。
YouTube
YouTubeは、Googleが運営する世界最大の動画共有プラットフォームで、ユーザは無料で動画を視聴したり、自身の動画をアップロードして世界中に公開したりできます。
18歳以上の国内月間利用者数は7,370万人を超え、非常に多くのユーザにリーチできる点が特長です。また、動画に特化したプラットフォームのため、動画広告との相性がよいです。
Youtubeには、動画の再生前、再生中、再生後に6 秒以内で再生されるバンパー広告を始め、検索結果にほかの動画に並んで表示されるインフィード動画広告など6つの配信方法があります。
TikTok
TikTokは、15秒～60秒程度の短い動画を共有できる、動画に特化したSNSです。
ユーザが移動時間や隙間時間に視聴しやすいよう短尺に設計されていて、若年層を中心に世界中で人気のSNSです。
2024年時点で、国内月間アクティブユーザ数は3,300万人を超え、特に15〜19歳の利用率は67.2%、20代の利用率は42.5%と、Ｚ世代をはじめとする若年層に人気を集めています。
参考：TikTok Socio-Economic Impact Report 2024〜日本における経済的・社会的影響〜（ByteDance株式会社）
TikTokの動画広告は、ユーザが投稿した動画コンテンツの間に表示されます。広告に強制視聴はなく、興味がないと判断された広告はスワイプで飛ばされてしまうため、ユーザへの不快感が少ない一方で、広告が視聴されづらいと言えます。
ユーザに興味を持ってもらうために、企業が動画を作成するのではなく、TikTokの動画クリエイターに依頼して動画を作成して配信することも多い媒体です。
TikTok広告について、より具体的に知りたい方は、「【初心者向け】TikTok広告とは？広告の種類、メリット・デメリット、出し方、入稿規定などを解説！」をご覧ください。
Instagramは、Meta社（旧Facebook社）の提供する、写真と動画の共有に特化したSNSです。
国内では10代～30代の利用率が高いですが、40代、50代でも利用率が50％を超えているなど、幅広い層にアプローチしたい場合におすすめの媒体です。
参考：令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞（総務省）
動画広告は、ユーザが投稿したフィード、ストーリーズ、リールなどのコンテンツの間に表示されます。以前は画像投稿が主流でしたが、近年ではリール投稿を利用するユーザも多く、動画広告を自然な流れで視聴してもらえます。
Instagramの広告費用などが気になる方は「インスタ広告の初心者向けガイド｜費用や出し方、運用のコツ9選を解説！」をご覧ください。
LINE
LINEは、LINEヤフー株式会社が提供している国内最大級のコミュニケーションアプリです。LINE上の友だちとは、無料でメッセージや通話ができ、日常的な連絡に利用する方が多いです。
国内の利用者は9,700万人と（2024年3月時点）、日本の8割以上のユーザにリーチすることができます。若年層から60代以降まで幅広い層が使用しているため、世代を問わずに動画広告で認知度や販売促進を行えます。
参考：令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞（総務省）
広告は、LINEアプリ内のニュース面やウォレット面などに掲載できるだけではなく、LINEマンガなどのLINE関連アプリや、クックパッドなどLINE広告のネットワークにも配信することができます。
LINE広告の仕組みなどを具体的に知りたい方は「【初心者向け】LINE広告の仕組みや配信面、設定方法について解説」をご覧ください。
X（旧Twitter）
Xは、日常のつぶやきやニュースを投稿・閲覧できるSNSです。
国内の利用者は6600万人以上ともいわれ、特に20代では、81.6％がXを利用しています。
いいねやリポストによってユーザが広告を拡散できるため、幅広いユーザに認知してもらいたい場合におすすめです。
参考：令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞（総務省）
Facebookは、Meta社（旧Facebook社）の提供するSNSで、リアルのつながりを基にしたやりとりがメインです。
2024年9月時点で世界で32億9,000万人（Meta社調べ）が利用していて、日本においても人口の約3割が利用し、年代別では中高年が多く利用しています。
実名制で複数の個人アカウントを持てないため、正確な情報が登録されやすく、ターゲティングの精度が高い点が特長です。
Facebookのより具体的な広告方法を知りたい方は「【2025年最新】Meta広告とは？種類や配信面、出稿方法を徹底解説」をご覧ください。
アドネットワーク
複数のウェブサイトやアプリなどの広告媒体を束ねたネットワークで、広告主が効率的に広告配信を行えるようにする仕組みです。
いわば、広告主と媒体をつなぐ仲介役のような存在で、動画広告を配信する際は主にGoogleかYahoo!のアドネットワークを利用します。
Google動画広告
Google動画広告は大きく分けて、Googleの運営するYouTube広告と、提携する200万以上のサイトやアプリに広告を掲載するアウトストリーム広告があり、それぞれに複数の種類があります。
Googleのアドネットワークでは、インターネットユーザの約90％にアプローチでき、見込み顧客から潜在顧客まで幅広いターゲットに広告を表示できます。
Yahoo!動画広告
Yahoo!動画広告は、Yahoo! JAPANのサービスや提携サイトに配信でき、運用型と予約型の2種類があります。
運用型では、自動最適化機能により多様な配信面に動画広告が掲載され、ターゲティングや費用は広告主が設定できます。
予約型では、Yahoo! JAPANトップページなど、視認性の高いプレミアムな広告枠に掲載され、費用は掲載期間や広告枠の種別によって決定されます。そのため、費用は運用型よりも高額になりやすいです。
アドネットワークで動画広告を配信する場合は、広告を出稿する目的にあわせて選ぶとよいでしょう。
TVer
TVerとは、テレビ番組の見逃し配信などを視聴できる動画配信サービスです。
総ダウンロード数は7,800万を超えており、近年は動画広告も配信できるようになりました。
参考：TVerで広告配信（TVer公式サイト）
普段からテレビを視聴する方も利用しているため、SNSを利用している層だけでなく、テレビ視聴者層にもアプローチできます。
また、動画広告はテレビCMと同様の形態になっていてスキップできず、完全視聴率は90％と、認知拡大に効果的です。
Youtubeなどのユーザが制作した動画を投稿するメディアと異なり、テレビ局が広告を掲載する前提で制作した動画コンテンツのCM枠に広告を掲載できるため、テレビに見慣れているユーザにとって、動画視聴体験を損なわずに広告を表示することができます。
動画広告の評価軸
動画広告の配信効果は、KPI（重要業績評価指標）に基づいて評価するとよいでしょう。
KPIは、目標に対する進捗を評価する指標です。具体的には、次のような指標が動画広告のKPIに設定されることが多いです。
- 視聴数：動画広告が視聴された回数。視聴の定義は媒体により異なる。
例）YouTubeでは「30秒以上の視聴＝1カウント」※広告メニューによる
Xでは「2秒以上の視聴＝1カウント」 - クリック数：動画広告がクリックされた回数。
- CV数：動画広告経由での問い合わせや商品購入が発生した回数。
これらの指標からKPIを定めて検証を行い、より高い効果の出る動画広告となるようブラッシュアップしましょう。
動画広告の3つの課金形式
動画広告にかかる費用は課金形式によって異なり、一般的には次の3つの課金形式があります。
- CPV（Cost Per View）課金
- CPM（Cost Per Mile）課金
- CPC（Cost Per Click）課金
それぞれの課金内容や目安の単価は表のとおりです。
| CPV課金型 | CPM課金型 | CPC課金型 | |
| 課金方式 | 視聴単価制 | インプレッション単価制 | クリック単価制 |
| 課金内容 | 1回視聴ごとに課金 | 1,000回表示ごとに課金 | 1クリックごとに課金 |
| 単価 | 約3～150円 | 約100～600円 | 約10～1,000円 |
それぞれの課金形式について、詳しく解説します。
1. CPV課金型
CPV課金は、動画広告が一定時間視聴された場合に課金される形式です。
動画広告では主流の課金方法であり、広告掲載期間中の視聴回数で支払額が決まります。
視聴回数として反映される秒数は掲載メディアなどで異なります。
例えば、YouTubeのインストリーム広告はCPV課金型を採用しており、長尺広告の場合、30秒以上動画が視聴されると課金される仕組みになっています。※ただし、動画がクリックされた場合も課金対象です。
動画広告の目的である広告を視聴してもらうことに対して費用が発生するため、動画広告と相性がいい課金形式と言えます。
2. CPM課金型
CPM課金は、インプレッション単価制で、広告が1,000回表示されるごとに課金される形式です。
CPV課金と異なり、動画が視聴されなくても課金が発生する可能性がありますが、その分、広範囲にアプローチできるため、認知度や知名度を上げたい場合に有効です。
3. CPC課金型
CPC課金は、ユーザが動画広告をクリックした場合に課金される方式です。
「広告をクリックしたユーザ」＝「広告に興味を持ったユーザ」にのみ費用が発生するため、費用対効果の高い課金方法です。
動画視聴による、認知や商品理解を目的とせず、サイトへ誘導して商品の購入や資料請求などのアクションを目的とした動画広告に向いています。
認知度を上げたい場合はCPV課金やCPM課金、販売促進を行いたい場合はCPC課金というように、課金方式を目的にあわせて選ぶとよいでしょう。
動画広告を運用する際の4つのポイント
目的を明確にする
動画広告を配信する際は、その目的を明確にしておくことが大切です。
動画＝認知と思われる方も多いかと思いますが、認知といっても、ブランド名を知ってもらいたいのか、課題の啓蒙をしたいのか、サービスを理解してもらいたいのかなど、目的は様々です。また、動画広告は認知だけではなく獲得目的で利用することもできます。
目的によって、作るべき動画や出稿すべき媒体、KPIなどが異なるため、最初に目的を明確にしておくことが重要です。
ターゲットを明確にする
動画広告はテレビCMと違い、ターゲットを指定して広告を配信することができます。
訴求を行いたいターゲットに絞って効率的なアプローチをするためには、ターゲットを明確にしておく必要があります。
また、ユーザの注目を集める魅力的な動画を制作するためにも、ターゲットとなるユーザ像が明確であることは重要です。
冒頭で興味を引く動画を作る
Webメディアで動画広告を配信する際は、動画の冒頭でユーザの興味を引く構成にすることが重要です。
なぜなら、Web上の動画広告は、強制視聴を前提としたテレビCMと異なり、ユーザに興味を持ってもらえないと簡単にスキップされてしまうからです。
皆さんも、YoutubeやInstagramで動画広告が流れた際、すぐにスキップやスクロールをした経験があるのではないしょうか。
動画広告は、テレビCMとは効果的な動画の構成が異なることを念頭に置き、冒頭でユーザの興味を引く構成にすることで、動画視聴率の改善が期待できます。
動画のPDCAを回す
動画広告は1種類の動画だけではなく、複数の動画を配信してPDCAを回しましょう。
複数の動画といっても、まったく構成が異なる動画を用意する必要はなく、1要素だけ変更された動画でも問題ありません。
例えば、重要度が高い冒頭だけ訴求を代える、動画最後のCTAを変更する、縦型動画を用意する、など影響度の大きい箇所を優先的に検証することで、コストを押さえながら動画のPDCAを回すことができます。
動画広告の注意点
動画広告を始める際に注意したいのは、配信までの工数や費用がかかる点です。
流れや費用感、スケジュールを確認した上で、計画的に進める必要があります。
一般的に、動画広告を行う際は、次のような工程があります。
- 台本作成
- 撮影
- 動画編集
- 運用
広告を出稿する前に動画の流れを決めたり、必要な素材を準備して制作作業を行ったり、実際に配信するまでには多くの作業が発生します。
また、動画広告の制作工程を外注する場合は、広告費だけでなく外注費も発生します。
プロに任せる場合、1つの動画広告を制作するだけでも、多くの時間や費用がかかるため、スケジュールには余裕を持ち、複数社に相談・見積もりを取るなどの対策も行いましょう。
まとめ
動画広告は、認知度アップ・ブランディング・ユーザの購買意欲向上など、様々な目的の広告配信に対応しています。
動画の制作には時間や費用がかかりますが、静止画やテキストの広告に比べ、効果的に情報を伝えられるというメリットがあります。
動画広告は主に8つの媒体で配信できるため、目的やターゲットユーザに適した方法を選んで配信を始めてみましょう。
